コロナ禍だからこそ耐震補強

2021.3.22|カテゴリー「災害に強い家づくり」|投稿者 安本峰樹
最近ちょっと地震が多いですね。
なかなかコロナ過が収まりませんが、地震はコロナに関係なくやってきます。

耐震性のある建物であれば問題ないのですが、
古い住宅、特に昭和56年以前に建ったいわゆる旧耐震構造の家は地震に対してかなり脆弱です。


熊本地震のデータでは、
昭和56年以前の旧耐震の家の倒壊率は28.2%、無被害は5.1%
新耐震基準になって2000年までの家での倒壊率は、8.7%、無被害は20.4%
2000年以降の家での倒壊率は2.2%、無被害は61.4%というデータがあります。
耐震等級3の新築に至っては、倒壊率0%、無被害87.5%です。

この事からも分かりますように旧耐震基準の家は特に耐震補強が求められています。
旧耐震基準と新耐震基準では構造の考え方から金物にいたるまで違うため
地震に対する強度も変わってきます。

今はコロナなので、他人が入ってきて工事をすることに抵抗もあるかと思いますが
実際地震が起きて自宅に被害が出た場合は、よりリスクの高い避難所での生活を強いられることになります。

少々の地震が来ても倒壊の危険を減らせるならば、大人数が集まる避難所に行く割合も減らせ
結果、避難所の人数も減りコロナな感染リスクも減るのです。

最近、東日本大震災の余震が東北地方で起きていますが、
今後西日本でも大地震が懸念されています。

こうした地震がひとたび起こると資材不足や職人不足ですぐに工事が行えないことは
2年前の大阪北部地震や台風21号でもご経験の事とと思います。

平時の今だからこそこうした災害に対する備えが必要になると思います。
コロナが終われば他の一般的なリフォームや新築工事も増えてくるため進捗が遅くなることも考えられます。

職人の人で不足が言われる中、発注すればすぐに工事ができる時代は終わりを迎えつつあります。
逆にいつも暇な職人さんの腕は推して計るべしデス。
そこそこできる職人さんはいつも忙しいんですね。

あせらず、冷静に淡々と進めていくのが非常時に対する備えだと思います。

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耐震補強には、耐震診断という調査が必要になります。
状況を把握して適切に補強をすることで地震の揺れや大きな震度に備えます。

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